インプラント

「インプラント（implant）」とは、「埋める、植立する」ことを意味する言葉です。医療の世界では整形外科の人工関節などのことを、歯科の世界では歯を失ったところに人工歯根を骨に埋め込む治療のことをいいます。

インプラントは乳歯、永久歯に続く第3の歯と言われ、ご自身の歯に近い状態を取り戻すことができるものです。今まで諦めていた固い食べものでも安心して噛むことができます。

また、入れ歯にある異物感がないため、食事を十分に味わうことができるようになります。インプラントをされた方は活々とされます。それは以前と同じように食事ができること、人とのコミュニケーションが良くなったことが原因と考えられます。

当院のインプラント治療

当院は、あくまでも予防・保存が優先

当院では、天然の歯の保存が最優先です。インプラントは最後の手段です。簡単に抜歯は致しません。もちろん保存の努力をしても結局抜歯ということもあるかもしれません。しかし、抜かずに済む可能性があるなら、ぜひ前向きにご検討ください。その上で、インプラント治療となっていきます。また、歯を失ってしまう前に「予防」を重視しております。

20年以上の実績

インプラント治療は、外科手術が必要な自由診療になりますので、精神的にも経済的にも患者様に負担がかかります。ですから、より患者様に詳しく、かつ 丁寧に説明することを心がけております。メリットばかりではなく、デメリットもきちんとご説明し、十分に納得いただいた上で治療に入るように、インフォームドコンセント（説明と同意）を徹底しております。患者様に安心して治療を受けて頂けるよう努力しております。

セカンドオピニオンも行います

「セカンドオピニオン」とは主治医が示した一つの所見について、別の視点から第2の意見を求めるものです。近年、当医院へセカンドオピニオンとして意見を求められる患者様が増えてこられました。当院ではインフォームドコンセントでご理解を深めて頂くとともに、セカンドオピニオンの立場からご相談の治療について、客観的に判断し、所見及び検査データを作成します。

インプラントのメリット・デメリット

▼メリット

• 欠損してしまった歯を取り戻します。
• 入れ歯と異なり、自然歯の様に違和感がありません。
• ブリッジ（部分入れ歯）の様に、周りの健在歯を削る必要が無いので、健常歯保存が可能です。
• 審美性に優れ、見た目を気にせず、心身共に健康になれます。
• 取り外す必要がないので、入れ歯の様な煩わしさがありません。

▼デメリット

• 患者様の顎の骨の状態によっては施術が不可能な場合があります。
• 保険適応外のため、自由診療となります。
• 骨の成長が終わっていない方は施術できません。一般的に16歳以下は不適応となります。
• 治療期間が他の治療に比べて長期間になります。治療完了まで平均で6～8ヶ月位必要になります。
• 毎日のメンテナンスケアが必要です。

▼こんな方におすすめです

• 入れ歯が合わずに不快感がある
• 入れ歯をしてると食べ物の味や温度がわかりにくい
• 虫歯が進行していたため抜歯をしました、キレイな歯を取り戻したい
• 奥歯を抜歯後、抜けた歯をそのままにしてしまった
• 事故によって前歯が折れてしまった

入れ歯やブリッジに関するお悩みをお持ちの方、もっと食事や運動を思いっきり楽しみたい方など、歯を失ったことによるお悩みをお持ちの方は、お気軽にご相談ください。

インプラント治療の流れ

１．検査・術前計画

まず、レントゲンやCTで十分な診断を行い、治療の計画について十分な説明を受けます。患者さんが納得した上で治療方法を選択します。

２．インプラント植立の手術

歯が抜けたところへインプラントを植立、あごの骨にしっかりと固定されるまで6～8ヶ月待ちます。その間、仮歯も装着できます。

３．人工の歯の取り付け

インプラントによるしっかりとした土台ができたら、人工の歯を上にかぶせます。

４．メンテナンス

インプラント治療後は、アフターケアとして正しいブラッシングを行うとともに、3～6ヶ月に一度は定期検診を受けて下さい。

費用について

• 埋入 15万円（税抜き）
• 被せ物 15万円（税抜き）
• 滅菌 3万円（税抜き）

※但し、患者様のお口の状態によって異なりますので、しっかりとカウンセリング致します。

医療費控除

医療費控除とは、本人または生計を同一にする家族の方が医療機関にかかった場合、1年間（1月1日から12月31日）に支払った医療費が所得から削除される制度です。

医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額です。上限はで200万円となります。

＜計算式＞
（実際に支払った金額－保険金などで補填される金額）－10万円（その年の所得金額の合計額が200万円未満の人は所得5％の金額）

つまり、10万円を超える金額であった場合、所得が200万円未満の人は所得5％を超える金額であった場合、その超えた分に関して控除の対象となります。実際にどのぐらいの金額が軽減されるかということは、その人の所得税率によって違ってきます。

▼ 詳しくは国税庁ホームページでご覧いただけます。
https://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1120.htm